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デジタル広告のコストパフォーマンス向上が課題

インターネットで金融商品を販売するD社様は、新規顧客への認知拡大、および会員数の拡大を目指し、ディスプレイ広告を中心としたオウンドメディアへの誘導施策を展開していました。それにより、自社サイトへのアクセス数は伸びたものの、会員登録や成約には繋がっておらず、期待する効果を十分に得られていませんでした
また、ディスプレイ広告などは高額な費用がかかるため、CPACost Per Acquisition:顧客獲得単価)が高騰してしまい、媒体の見直しやコスト最適化に向けたPDCAサイクルの構築・運用による改善が課題となっていました。

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準顕在層向けアプローチ強化と広告運用PDCAサイクルの確立

ブライアリーは、D社様の取扱商品の特性を踏まえ、広告のターゲットとそこにリーチする媒体の選定の改善を提案しました。D社様の取扱商品は、数量限定かつ高単価な商品であることから、アプローチすべきメインターゲットは、幅広くとらえた「潜在層」ではなく、投資経験者や一定の投資余力を持ち投資に興味を持っている「準顕在層」であると考えました。そして、この「準顕在層」である顧客に効果的に働きかけ、会員登録や成約に結び付けられる広告媒体の選定を支援しました。具体的には金融・資産運用に特化したデジタルメディア、各種金融関連サービスユーザー向け広告に振替えていくことを提案しました。

また、商品比較を行っている顕在層に対するリスティング広告やリターゲッティング広告の出稿、既存会員に対するメールによるアプローチなど、購入見込みのある顧客層全体に最適化された広告配信やアプローチを実施していく方針を提案しました。

また、デジタル広告は短サイクルでPDCAサイクルを回しながら、コスト効率を高めていく業務運用が重要になります。そのため、過去の実績などを踏まえて「目標CPA」を設定した上で、各媒体に効果的に広告宣伝費を振り分けて運用し、会員登録率などを確認しながら適宜広告費の配分を見直していくPDCAサイクルの設計も併せて行い、顧客によるPDCAサイクルの自律的な運用を実現しました。

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